介護業界は、給料の低さや体力面の負担など様々な理由で人手不足が深刻化しており、適切な介護サービスの提供に向けて人材確保が急務となっています。
そうした中、地域に根差したサービスを展開している社会福祉法人やNPO法人においては、新規の採用者に対して先輩スタッフがマンツーマンで研修を行って、仕事上の悩みや不安をすぐに解消できる環境を整えているところもあります。
また、在職中のスタッフの早期離職や転職を防ぐために、基本給や手当だけでなく、福利厚生も含めた大幅な処遇改善を図ろうとする事業所の数も増えています。
介護現場内の人手不足の状況は、各事業所の業態や地域の事情などにも左右されますが、多くの事業所では基本的な介護業務をひと通り担当できるスタッフが求められています。

特別養護老人ホームや老人介護保険施設などの大人数の利用者を抱える施設では、出産や育児のために一度介護現場を離職した人材の再就職を歓迎しているところも少なくありません。
たとえば、数ある介護現場の中でも、1日あたり2時間から3時間程度の勤務を希望でき、夜間や宿直の勤務を担当しなくても良い事業所については、30代から40代の女性の求職者を中心に人気が高まっています。
なお、事業所によっては、過去に介護の業務経験が無い人に対して、資格取得までに掛かる全額の費用をサポートしたり、各地の研究施設などで行われているセミナーへの出席を奨励したりしているところも多くあります。